TheHiveとShuffleによるセキュリティ運用自動化：インシデント対応時間短縮とコスト削減事例
セキュリティ運用に求められる効率化とコスト最適化
近年、サイバー攻撃の手法は巧妙化・多様化の一途をたどり、組織が検知するセキュリティアラートの数は増加傾向にあります。これに対応するため、セキュリティ運用チーム（SOC: Security Operation Center）は膨大なアラートのトリアージ、調査、分析、対応といった業務に追われています。特に人材リソースが限られる中で、手作業による定型業務の比率が高いことは、運用負荷の増大、対応時間の遅延、そしてそれに伴うコスト増大や被害拡大リスクの要因となります。
このような背景から、多くの組織ではセキュリティ運用の効率化とコスト最適化が喫緊の課題となっています。特に、インシデント発生時の初動対応や定型的な調査プロセスを自動化・標準化することは、運用チームの負担を軽減し、より高度な脅威分析やプロアクティブな対策にリソースを集中させるために不可欠です。本記事では、OSSであるTheHiveとShuffleを組み合わせることで、セキュリティインシデント対応プロセスを自動化・効率化し、運用コスト削減を実現した事例をご紹介します。
導入前の状況：手作業中心のインシデント対応と限界
本事例の組織では、複数のセキュリティツール（SIEM、EDR、IPSなど）から日々大量のアラートが生成されていました。これらのアラートは、まず担当者によって手動で集約・確認され、その後、脅威の種類に応じて様々な情報源（マルウェア分析プラットフォーム、脅威インテリジェンスフィード、OSINTツールなど）を用いた手動調査が行われていました。
インシデントと判断された場合、チケット管理システムを用いて対応状況を記録し、複数の担当者間で手動で情報共有やタスク割り当てを行っていました。このプロセスには以下のような課題がありました。
- 高い運用負荷と属人化: アラートの一次トリアージや定型調査に多くの時間を要し、担当者の経験やスキルによって対応品質や速度にばらつきが生じていました。
- 対応時間の遅延: 手作業が中心となるため、インシデント発生から封じ込めまでの時間が長くなり、被害が拡大するリスクを抱えていました。
- コストの増大: 増加するアラートに対応するために人員を増やす必要があり、人件費が運用コストの大部分を占めていました。
- 情報共有の非効率性: インシデントに関する情報が複数のツールやドキュメントに分散し、チーム内での正確かつ迅速な情報共有が困難でした。
- 測定と改善の困難性: プロセスが標準化されておらず、対応時間やリソース消費といった運用メトリクスを正確に測定・分析することが難しく、継続的な改善が進みませんでした。
導入の意思決定とOSS選定
これらの課題を解決するため、組織はセキュリティインシデント対応プロセスを標準化・自動化するプラットフォームの導入を検討しました。商用SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）製品も選択肢にありましたが、以下の理由からOSSを活用する方針となりました。
- コスト効率: 商用SOAR製品はライセンス費用が高額であり、特にスモールスタートや試行錯誤を繰り返す上でのコスト負担が大きいと判断されました。OSSであれば、初期費用を抑えつつ導入を進めることが可能です。
- 柔軟性と拡張性: 既存のセキュリティツールや内製ツールとの連携、特定のワークフローへのカスタマイズといった点で、OSSは比較的柔軟な対応が可能です。変化の速いセキュリティ領域において、必要に応じて機能を拡張・変更できる点が評価されました。
- 透明性と信頼性: ソースコードが公開されていることで、プラットフォームの動作原理やセキュリティ上の懸念点を確認しやすく、信頼性の向上につながると考えられました。
- 内製スキル育成: OSSの導入・運用を通じて、チーム内にセキュリティ運用自動化に関するスキルを蓄積できる機会と捉えました。
OSSのSOAR関連ツールを比較検討した結果、インシデント管理プラットフォームとして「TheHive」、自動化・オーケストレーションエンジンとして「Shuffle」を選定しました。
- TheHive: セキュリティインシデントの管理、分析、調査、対応追跡に特化したプラットフォームです。ケース管理、タスク管理、IOC（Indicators of Compromise）管理、情報共有機能などを統合的に提供します。APIが豊富であり、他のツールとの連携が容易である点が評価されました。
- Shuffle: TheHiveと連携し、様々な外部ツール（脅威インテリジェンス、マルウェア分析、ファイアウォール、EDRなど）のAPIを呼び出し、複雑なワークフローをGUIベースで簡単に構築・実行できる自動化エンジンです。幅広い連携コネクタ（Apps）が提供されており、カスタムAppの開発も比較的容易です。
導入における懸念点としては、OSS特有のサポート体制（コミュニティベース）と、複数のOSSを連携させることによる構築・運用時の技術的な複雑さが挙げられました。これに対し、組織としては専任の担当者を配置し、コミュニティへの積極的な参加や情報収集を行うとともに、段階的な導入計画を策定することでリスクを低減する戦略をとりました。
TheHiveとShuffleによる具体的な導入・活用
TheHiveとShuffleは、既存のSIEMツールから発行される特定のアラートをトリガーとして、自動的にインシデントケースを作成し、初動調査や定型的な対応を実行するワークフローを構築するために導入されました。
アーキテクチャ概要
簡略化されたアーキテクチャは以下のようになります。
[SIEM/Alert Source] --Alerts--> [Shuffle] --Workflow Execution--> [External Tools (TI, Sandbox, etc.)]
^ |
| v
+------------------------------+
|
v
[TheHive] <--Analysts Interact--> [Analysts]
^
|
[TheHive API]
SIEMから特定のアラート（例: 特定のIPアドレスからの不正アクセス試行、マルウェア検出）が発行されると、ShuffleがWebhookやAPI連携を通じてアラート情報を受け取ります。Shuffle内では、定義されたワークフローに従って以下の処理が自動的に実行されます。
- TheHiveでのインシデントケース作成: アラート情報を基に、TheHiveに新しいインシデントケースが自動的に作成されます。
- IOCの自動収集・エンリッチメント: アラートに含まれるIPアドレス、ドメイン、ファイルハッシュなどのIOCを抽出し、外部の脅威インテリジェンスサービスやマルウェア分析サンドボックスツールに問い合わせ、関連情報を自動的に収集します。
- 初動判断のための情報集約: 収集した情報をTheHiveのケースに自動的に記録します。これにより、アナリストは手動で各ツールを確認する手間なく、必要な情報を一元的に把握できます。
- 簡単な自動対応: IOCが既知の悪性であることが確認された場合、ファイアウォールやEDR製品のAPIを呼び出し、該当IPアドレスからの通信遮断やプロセスの隔離といった簡単な自動対応を実行します。
- トリアージ結果の通知: 自動調査の結果、危険度が高いと判断された場合は、Slackやメールなどの通知ツールを通じて担当者に通知します。危険度が低い場合や誤検知の可能性が高い場合は、ケースのクローズや優先度設定を自動で行います。
アナリストは、TheHiveの画面上で自動的に作成されたケースと集約された情報を確認し、自動化された範囲を超える複雑な調査や対応判断を行います。必要に応じて、TheHive上でタスクを作成し、チーム内で連携して対応を進めます。
導入は段階的に行われました。まず、誤検知率が高く定型的な調査が多いアラートタイプから自動化ワークフローを構築し、効果を確認しながら対象範囲を広げていきました。これにより、現場の運用担当者の抵抗を減らし、ノウハウを蓄積しながら進めることができました。
導入によって得られた成果
TheHiveとShuffleの導入によって、セキュリティ運用において以下のような定量的・定性的な成果が得られました。
- インシデント対応時間の短縮: 定型的な調査・分析タスクの自動化により、インシデント発生から初動対応完了までの平均時間が約30%短縮されました。特に、低〜中優先度のアラートに対する対応時間短縮効果が顕著でした。
- 運用工数削減: 自動化によって、アナリストがアラートトリアージや情報収集に費やしていた時間が大幅に削減されました。これにより、SOCチーム全体の運用工数が月間約20%削減され、他の高度な分析業務やセキュリティ強化プロジェクトにリソースを再配分することが可能になりました。これは、結果的に人件費削減や組織全体の生産性向上に繋がっています。
- コスト削減: 商用SOAR製品の導入と比較して、ライセンス費用が不要であるため、大幅な初期投資コスト削減が実現しました。運用コストについても、クラウドインスタンス費用や保守に必要なエンジニアリソースは発生しますが、商用製品の運用と比較して全体的なコストを抑えることができています。正確な費用対効果の測定は継続中ですが、年間のランニングコストは商用製品の約1/5〜1/10程度に抑えられる見込みです。
- 対応品質の向上と標準化: 調査・対応ワークフローが自動化・標準化されたことで、担当者によるばらつきがなくなり、対応品質が向上しました。手動での確認漏れや判断ミスといったヒューマンエラーのリスクが低減されました。
- 情報集約と可視性の向上: TheHiveにインシデント情報が一元的に集約されることで、チーム内での情報共有が円滑になり、インシデント全体の状況や過去事例の参照が容易になりました。これにより、状況判断や意思決定の速度が向上しました。
- SOCチームのエンゲージメント向上: 定型業務から解放されたことで、アナリストはより付加価値の高い業務（脅威ハンティング、脆弱性分析、自動化ワークフローの改善提案など）に集中できるようになり、チーム全体の士気やスキルアップに繋がっています。
直面した課題と克服
導入プロセスにおいては、いくつかの課題に直面しました。
- Shuffleワークフロー開発の学習コスト: ShuffleのGUIは直感的ですが、複雑な条件分岐や外部ツールとの連携ロジックを構築するには一定の学習コストが必要でした。また、特定のツールとの連携コネクタ（App）が存在しない場合は、カスタムAppを開発する必要がありました。
- 克服策: 専任担当者が集中的に学習し、簡単なワークフローから段階的に構築を進めました。必要に応じてコミュニティのフォーラムを活用し、情報交換やトラブルシューティングを行いました。カスタムApp開発についても、内部で利用しやすいフレームワークを整備し、開発効率を高めました。
- 既存ツールとの連携の壁: 連携対象となる既存セキュリティツールのAPI仕様の把握や、API制限への対応に時間を要しました。
- 克服策: 各ツールのAPIドキュメントを詳細に確認し、テスト環境での十分な検証を行いました。API制限に対しては、Shuffle側で適切なレートリミット制御を実装するなどの対策を講じました。
- 自動化範囲の見極め: どこまで自動化すべきか、手動判断を残すべきかの線引きが難しく、過度に自動化しすぎて誤検知時のリスクを高めたり、逆に自動化が不十分で効果が出なかったりする可能性がありました。
- 克服策: 運用チームと密に連携し、実際に発生するアラートの種類や対応フローを詳細に分析しました。誤検知率が低く、判断基準が明確な定型業務から優先的に自動化対象としました。また、自動化されたワークフローは定期的に見直し、改善を重ねました。
まとめと今後の展望
本事例では、OSSであるTheHiveとShuffleを組み合わせることで、セキュリティインシデント対応プロセスを自動化・効率化し、顕著な運用コスト削減と対応速度向上を実現しました。手作業中心だった運用から脱却し、SOCチームはより戦略的な業務に集中できるようになっています。
この事例から得られる教訓は、必ずしも高額な商用製品を導入せずとも、目的に合致したOSSを適切に組み合わせ、組織のスキルと戦略に基づいて導入・活用することで、大きな効率化・コスト削減効果が得られるということです。特に、セキュリティ運用のように定型的なタスクが多い領域は、自動化による効果が出やすい分野と言えます。
他の組織が同様の取り組みを行う上での示唆としては、以下の点が挙げられます。
- 課題と目標の明確化: 解決したい具体的な課題（例: 特定のアラート対応に時間がかかりすぎる、誤検知対応が多い）と、達成したい目標（例: 対応時間を○%削減する、運用コストを△円削減する）を明確にすることが重要です。
- OSSの選定: 多くのOSSが存在するため、自組織の技術スタック、必要な機能、運用体制、コミュニティの活性度などを考慮して、目的に最も合致するOSSを選定することが成功の鍵となります。
- 段階的な導入: 全てを一度に自動化しようとせず、効果が見えやすい部分からスモールスタートし、段階的に自動化範囲を広げていくアプローチがリスクを低減し、成功確率を高めます。
- 内製スキルの育成とコミュニティ活用: OSSの運用には、ある程度の内製スキルが不可欠です。担当者の育成計画を立てるとともに、活発なコミュニティに参加し、情報を得ることも重要です。
今後の展望としては、自動化ワークフローの対象範囲をさらに拡大することに加え、機械学習モデルを組み込み、アラートの重要度判定や相関分析の精度を高めることなどが考えられます。これにより、セキュリティ運用の一層の高度化と効率化を目指していく予定です。本事例が、セキュリティ運用におけるOSS活用の可能性を示す一助となれば幸いです。